こんにちは、
中野です。
整体院が実施すべきポジショニング戦略
どのような業種業態も、一つの企業として社会の中で永続的に運営を続けていくためには、ライバル企業ともうまく関係性を保ち、ライバル企業に負けないように戦略を持ってマーケティング活動をしていることでしょう。
整体院においても同じように、ライバル企業と同じことをしていては、数多くある整体院の中で、消費者が選んでくれる数は少なくなっていくでしょう。
整体院においてもどのような業種業態においても、自分たちが戦う位置を大事にすることで、戦い方も見えてくるでしょう。
今回は、そんな「ポジショニング戦略」についてご紹介してきます。
ポジショニング戦略とは?
ポジショニング戦略とは、「ポジション」を確立して、ライバルがいないところで戦おうという戦略で、自社の強みや市場の機会を見て、自分たちの強みを活かしながら市場の中でニーズがあるところ、ライバル企業には負けないところで勝負をすることがポジショニング戦略です。
整体院においても、ただ施術をするだけではなく、ライバル企業との差別化を図り、「ここがこの整体院の強み」の様なものを持ち、他の整体院には出来ないような差別化できるところで勝負していくことが求められています。
ポジショニング戦略が求められる理由
企業は、なぜこのポジショニング戦略を利用しているのでしょうか。
インターネットが普及した
理由の一つにはインターネットの普及があります。
インターネットが普及したことで情報がとりやすくなるなど、環境がものすごいスピードで変化しています。
情報が取りやすくなったということは、人気の整体院なども予約がたくさん入り、売上も伸びていくでしょう。
比較検討が当たり前に
インターネットが普及したことで、まとめサイトや比較サイトなどが上位表示され、ユーザーにとって必要な情報が取りやすい時代になりました。
これまでは遠くのお店の商品などは比較検討から外れていたこともあるかと思いますが、インターネットの通信販売により、インターネットで注文してすぐに届くということが当たり前になっています。
この様な理由から、価格での勝負などは厳しくなり、ライバル企業と同じ土俵ではなく、別の土俵を作って戦うという戦略が増えてきたと言えるでしょう。
整体院にはポジショニング戦略は必要?
整体院にもポジショニング戦略は必要なのでしょうか、結論から申し上げると必要です。
整体院もいまでは数多く存在しており、それぞれの整体院において強みはあるかと思いますが、その強みを活かしていくことで、ライバル企業が多く存在する中でも戦っていくことが出来るでしょう。
整体院がポジショニング戦略を行う例
ここからは、整体院がポジショニングを行う場合の例を見ていきましょう。
例1:交通事故専門
交通事故によって痛めてしまった方にターゲットを絞ることで、交通事故に遭った人は、専門性が高そうな整体院を選択してくれる可能性があるでしょう。
例えば、労災の関係など、交通事故専門と表記するだけで、ユーザーから見れば、何でも知っていそうな感覚になるでしょう。
例2:腰痛専門
こちらも交通事故と同じように、腰痛専門という言葉を入れることにより、腰痛に悩んだらここに行けばよい!というイメージに繋がり、他の整体院よりも腰痛を持っている患者が集まりやすくすることが出来るでしょう。
このような「専門」という言葉に日本人は弱いのかもしれません。
ポジショニング戦略で必要になるツール
ポジショニング戦略を行う上で外せないのが「ホームページ」や「SNS」です。
ホームページ
ホームページが必要な理由としては、ポジショニングをユーザーに認知してもらうためには、ホームページなどのデジタル媒体が必要となっており、整体院を探しているユーザーに対して直接的にアプローチすることが出来ます。
SNS
また、デジタルマーケティングにおいては、SNSは外せない存在となっており、SNSを利用して治療についての情報を配信することや、「腰痛持ち専門の整体院」などのキャッチフレーズで、意識してみる方も多くなっていくでしょう。
特に腰痛持ち専門や、交通事故専門などの言葉は、その当事者にとっては見つけやすく、コンバージョンにもつながりやすいと言えるでしょう。
デジタル時代に生き残るためには
このようなデジタル時代を生きていくためには、デジタル広告やデジタル媒体を利用した認知度アップが必要になってくることと、ポジショニング戦略を行い、それを多くのユーザーに認知してもらうためにも、テレビコマーシャルやYouTubeの動画を配信するなどの活動が必要になってくると言えるでしょう。
まとめ
ここまで、整体院におけるSNSの活用方法と、ポジショニング戦略についてご紹介してきました。
ポジショニング戦略は、実はやっているようでしっかりと取り組んでいない企業も多く、ポジションが明確ではないゆえに失敗している企業も多くあるでしょう。
これからはデジタル社会を生き抜いていくためにも、他とかぶらないサービスや商品などを考え、ポジショニングを確立していくと良いでしょう。
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